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フリーランスエンジニアの手取りは低い?会社員との違いと手取りアップ方法

フリーランスエンジニアの手取りは低い?会社員との違いと手取りがアップ方法

「フリーランスエンジニアの手取りは?」
「手取り額を上げるにはどうすればいい?」

会社員のエンジニアがフリーランスとして独立する際に、手取り額について不安を感じている人は少なくありません。

フリーランスエンジニアは税金や保険料の関係で会社員と比べて手取りは低くなりますが、手続きを徹底すれば手取り額アップが可能です。

本記事では、フリーランスエンジニアの平均年収と手取り額を上げる方法・フリーランス特化のエージェントを解説していきましょう。

フリーランスエンジニアの平均年収

フリーランス手取り

フリーランスエンジニアの平均年収ってどれくらいなの?

フリーランスエンジニア向けの案件相場は、言語によって異なりますが約70~80万円。

dodaによると会社員のITエンジニアの平均年収452万円※1に対し、フリーランスエンジニアの平均年収は840万円です。※2

額面ではフリーランスの平均年収は高いですが、保険や税金が差し引かれていないため、手取り額は会社員より少なくなります

フリーランスの手取り額が減る原因

フリーランスエンジニアは会社員より手取りが減っちゃうの!?

フリーランスエンジニアは会社員よりも支払う税金が多くなるから、手取りが減ってしまうの。

    ■ 手取り額が減る原因

  1. フリーランスのみが支払う税金がある
  2. フリーランスには給与所得控除がない

フリーランスのみが支払う税金がある

会社員は毎月の給与から「所得税」「住民税」が差し引かれますが、フリーランスは別途手続きが必要です。

さらにフリーランスは会社員には無い「個人事業税」「売上に対する消費税」を支払わなければなりません。

個人事業税

個人事業税は、業種に応じて3%~5%の税率が課せられます。※3

ただし、下記に当てはまるケースは個人事業税が控除されるわ。

■ 個人事業税が控除されるケース
・事業所得が290万円以下
・法定業種以外の業種(※上記表参照)
・前3年の赤字繰り越しがある場合
 (※翌年以降3年間、繰越控除が可能)
・その他の繰越控除がある

売上に対する消費税

フリーランスエンジニアは1年の総売上が1,000万円以上の場合のみ、消費税の支払いが必要になります。

消費税を支払うタイミングは2年後なので、支払いを忘れないよう管理を徹底しましょう。

売上1,000万円以上で消費税の支払い義務が発生しますが、1,000万円未満でも顧客から消費税を受け取るのは問題ありません

フリーランスには給与所得控除がない

会社員は収入に応じて、最大220万円の給与所得控除がありますが、フリーランスエンジニアにはありません。

会社員と同じ収入でも、フリーランスの方が税金の支払い額は多くなります(※給与に対する控除のみ比較したケース)

給与所得控除額の計算方法

年収 控除額
65万円未満 65万円
65万円~180万円 収入×40%
180万円~360万円 収入×30%+18万円
360万円~660万円 収入×20%+54万円
660万円~1000万円 収入×10%+120万円
1000万以上 220万(上限)

手取りが低いならフリーランス向けエージェント

フリーランスエンジニア向けのエージェントなら、高単価案件の紹介やクライアントへの単価交渉、職務経歴書や面談対策などを徹底サポート。

フリーランス向けエージェントのサポート内容

保険料の負担・人間ドックやジムを優待価格で受けられるなど正社員に劣らない福利厚生を受けられるエージェントもあります。

案件の紹介だけじゃなく契約書の確認や税金処理まで相談できるから、フリーランス1年目でも安心だね!

エージェントの登録・利用は無料。自分に合ったサービスで、安定した働き方を実現させましょ♪

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フリーランスで手取り額を上げる方法

フリーランスエンジニアで働きたくても、手取りが減っちゃうなら独立するのも迷うね…。

実はフリーランスエンジニアでも手取り額を上げる方法があるの。手取り額を上げたい人は実践してみましょ★

○年収を上げる
 ―①需要が高いスキル/営業力を磨く
 ―②PM/PLなど上流工程を目指す
 ―③継続案件を受ける
 ―④単価の低すぎる案件は受けない
○手続きを徹底する
 ―①経費を計上する
 ―②控除を活用する

需要が高いスキル/営業力を磨く

経済産業省によると、今後需要が高まるIT人材にAIやIoT・セキュリティを挙げています。※4

エンジニアの需要が高い一方で、人材不足に陥っているため、需要の高いスキルの習得すれば、年収アップが狙いやすいです。

また、営業力を身に付ければ交渉がスムーズになり、プレゼン能力も磨かれるため、新規顧客の獲得にも繋がるでしょう。

PM/PL・上流工程を目指す

フリーランス向け案件の中でも、上流工程やPM・PLは高い知識・スキルが求められる案件は報酬単価100万円超も少なくありません。

業務の難易度も上がるため、実績やスキルが重要視されますが、年収を上げるにはプロジェクトの上流工程を経験しておきましょう

フリーランスは継続案件を受ける

フリーランスエンジニア向けの案件は、「単発」「継続」の2種類。

継続案件はプロジェクト終了後も次の案件が依頼されるため、安定した収入が獲得可能です。

交渉次第では単価アップの機会もあり、高収入の単発案件より効率良く年収を上げられます。

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単価の低すぎる案件は受けない

フリーランス名鑑の調査では、フリーランス1年目の年収は「~200万円」が最多。※4

300万円台は12%・400万円台は5%でした。

フリーランス1年目の年収

フリーランスとしてある程度経験を積み自分のスキルレベルがわかったら、スキルアップをしながら高単価案件にも挑戦しましょう。

フリーランスは経費を計上する

フリーランスは売上から経費を引いた金額が所得とされるため、経費を計上すれば所得金額が低くなり節税に繋がります

■ 所得の算出方法
「売上」-「経費」-「控除額」=「所得」
※所得に応じて支払う税金が決まる

経費は事業に必要な費用を指し、仕事に関わった出費は経費として計上可能

例えば、在宅勤務のフリーランスなら業務で利用した家賃や光熱費・ネット料金の一部を経費で計上できます。

経費計上に必要なレシートや領収書はきちんと保管しておきましょ★

家賃や光熱費は100%計上できるわけではなく、業務スペースや時間の割合で計上額が決まります。※通称:家事按分

フリーランスは控除を活用する

フリーランスは経費と同様、控除額が増えれば節税ができるため、適用できる控除があれば忘れず申告しましょう

控除名 控除内容
基礎控除
確定申告をする人全てが38万円控除される
青色申告特別控除
青色申告(複式簿記)で確定申告する人は65万円/10万円控除が適用される
社会保険料控除
国民年金や健康保険・厚生年金保険などの控除
配偶者控除
配偶者の所得が38万円以下の場合のみ適用
医療費控除
配偶者も含め1年で10万円以上の医療費を支払った場合に適用

手続き徹底で手取りは上げられる!

フリーランスエンジニアは会社員と比べると手取り額は低いですが、スキル・営業力があれば収入は増やしやすいです。

手取り額を上げるには、年収アップを心がけるだけでなく経費の計上や控除の活用を徹底しましょう。

フリーランス向けのエージェントを利用すれば、高単価案件の紹介や福利厚生サポートが受けられ、効率良く年収アップできます。

フリーランス向けのエージェントは独立前の悩みも聞いてもらえるから、気軽に相談してみましょ♪

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(※1 引用:DODA/ITエンジニアの年収はどのくらい?)
(※2 引用:Midworks/「ITフリーランス」の年収とは)
(※3 引用:東京都主税局/法定業種と税率)
(※4 引用:経済産業省/平成28年IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果)
(※5 引用:フリーランス名鑑/フリーランス1年目のときの平均年収は◯◯万円!)

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