最終更新日:

オープンハウスに転職した方がいい?従業員の口コミでわかったオープンハウスってこんな会社

オープンハウスに転職した方がいい?従業員の口コミでわかったオープンハウスってこんな会社

住居用不動産の販売や仲介を手掛けるオープンハウスは1997年に設立され、企業自体の歴史は決して古いものではありません。

ですが2017年現在では、従業員数は実に1500名を超え、東証一部上場企業となっており、その成長スピードには目を見張るものがあります。

それでは、オープンハウスで働く社員の口コミから、オープンハウスは転職先候補に入れるべき企業かどうか探ってみることにしましょう。

株式会社オープンハウスの口コミ

年収や給与について

「給与水準が高く、インセンティブの高さも高評価」

実力至上主義を根本に置いている企業であるため、努力次第で高収入が期待できるという意見が多い印象です。

また、インセンティブが賞与に反映されるシステムとなっているため、非常にやりがいがあるという声も多く挙がっています。

企業の売り上げをダイレクトに社員へ還元する姿勢に対して高評価する社員が多いため、不動産業界への転職をお考えの方は候補に入れておくと良い企業でしょう。

「拘束時間が長い、残業が多い」

2017年には、拘束時間が長いため時給換算で考えないほうが良いという口コミがありました。

ただし、これは少数派の意見であるため、参考程度に頭に入れておけば問題はないでしょう。

勤務時間・休日など

「キャリアを積めるという意味では残業も苦ではない」

業種柄というのでしょうか、定時に帰宅できる企業ではないという意見が目立ちます。ただし、実に前向きな考え方の社員が多く、長時間勤務はキャリアを積むためのワンステップと考えている方が多いようです。

一方、長期休暇はとりやすいため、この点についての不満を訴える声は挙がっていません。

「部署によっては休日が不安定なことも…」

部署によっては顧客次第の勤務になることがあるようで、休日をとりにくくなる場合もあるようです。

成果に見合った報酬は支払われているようですので、休日に関しては個人の考え方次第といったところでしょうか。

福利厚生

「各種社会保険完備、基本的な福利厚生が充実」

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金保険、従業員持株会、確定拠出年金制度、社宅、通勤手当、住宅支援といった、基本的な福利厚生制度が整えられています。

また、健康に関する福利厚生では、生活習慣病検診や人間ドック、高額療養費(付加給付)などの福利厚生制度も用意されています。

特に健康面の福利厚生制度の充実度に満足している社員が多いという印象ですので、社員思いの企業だと捉えることができるでしょう。

結婚や出産祝金制度もありますので、今後は子育て世代にとっても働きやすい環境が整っていくのではないでしょうか。

「2017年以前には福利厚生制度がなかった!?」

2017年からさかのぼって口コミを確認してみると、福利厚生制度自体が存在していなかったという口コミが見つかりました。

ですが、2018年現在ではそのような口コミがありませんので、現在では状況が改善されているものと思われます。

時代に合わせて変化していくことのできる企業です。

制度について

「資格取得制度あり」

オープンハウスには、資格取得支援制度や四半期表彰制度、各種報奨金制度などが用意されていますが、これらの制度を高く評価している口コミは残念ながら見つかりませんでした。

2012年の口コミでは、自発的に質問する姿勢が大切だという意見がありましたが、現在どのように改善されているかに関しては不明です。

社員教育などの制度に関する不安をお持ちの方は、ひとまず転職エージェントを介してこの点について確認してみると良いでしょう。

「実践第一の姿勢、研修はほとんどない」

オープンハウスは、社員教育のための研修よりも、現場で業務内容を身につけるという姿勢が強いようです。

新卒の方に対する研修制度はあるようですが、中途採用者に対する研修はほぼないという声が挙がっていますので、転職組には高いスキルが求められる可能性が高いと捉えることができます。

将来性

「組織として未熟な部分はあるが、将来性には期待を持てる」

部署にもよるのではないかと考えられますが、社内の変化に敏感に反応する企業であり、それに対する柔軟な対応を評価している社員がいます。

また、新規事業参入への試みなど、チャレンジ精神旺盛な企業を評価している社員もいます。

オープンハウスは歴史が浅いだけに未熟な部分はあるかもしれませんが、将来性に期待している社員が大勢いますので、今後の成長には大いなる期待を持てるのではないでしょうか。

「雇用の安定性はあると感じる」

2012年の情報ですが、ベンチャーゆえの不安はあったが、雇用に関する不安は今後はないだろうという口コミが見つかりました。

2012年時点の雇用の安定性については不明ですが、2018年現在では従業員数が1500名を超えている状況ですので、今後もさらに雇用が安定すると予想することができます

企業の将来性を危惧する声は現在のところ挙がっていませんので、将来性については特に問題ないと考えておいて良いでしょう。


RECOMMEND

関連記事