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キヤノンに転職した方がいい?従業員の口コミでわかったキヤノンってこんな会社

キヤノンに転職した方がいい?従業員の口コミでわかったキヤノンってこんな会社

キヤノンといえば、使いやすいカメラの開発や販売などでよく知られている企業です。

ですが、キヤノンの事業はそれだけに留まることはなく、放送機器や業務用ディスプレイ、デジタルジオグラフィーなどのプロ用機器や半導体露光装置など、実に多岐に渡ります。

それでは、社員の口コミを元に、キヤノンとはどのような企業なのかご紹介していきます。

キヤノン株式会社の口コミ

年収や給与について

「高給を得るためには昇格試験に合格することが必須条件」

年収や給与に関する口コミを確認してみると、同業他社よりは高額な給与だという意見が大多数を占めています。

ただ、少し気になるのは、昇給のためには昇格試験に合格することが必須条件という部分です。

これに関しては、そこに行きつくまでが大変という声も挙がっていますので、転職後にスピード昇格したいのであれば、旺盛なチャレンジ精神が必要になるでしょう。

「賞与は企業の業績次第」

2017年の口コミを確認したところ、ここ数年は業績の伸び悩みによって賞与額が少なくなっているという意見が見つかりました。

これはやや古い口コミですが、気になる方は転職エージェントを利用して確認してみると良いでしょう。

2018/9/13現在の採用情報を確認した限りでは、賞与は年2回となっていますが、具体的な数字については明らかにされていません。

勤務時間・休日について

「年間休日が多く、有給休暇もとりやすい」

部署によって有給休暇のとりやすさには差が生じているようですが、どの部署でも有給休暇はしっかりととることができるようです。

また、年次休暇は125日とやや多め、5年ごとにリフレッシュ休暇が与えられます。

育児などによって出退勤の時間帯がずれたとしても、割と大目に見てもらえることが多いようです。

「繁忙期には休日出勤あり」

部署にもよりますが、繁忙期には休日出勤になる部署があるようです。

また、キヤノンには社内用の年間カレンダーがあり、それに従って勤務をする必要があるため、土曜出勤日があります

数年前からはサマータイム制が導入されているようですが、これに関してはメリットを感じている社員は少ないようです。

福利厚生

「最低限の福利厚生制度は用意されている」

  • 各種社会保険制度
  • 企業年金
  • 社員持株会
  • 共済会
  • 入社時支度金
  • 転勤時支度金
  • 保養所やスポーツ施設の利用
  • 診療所の利用

キヤノンには、各種社会保険制度、企業年金、社員持株会、共済会、入社時支度金、転勤時支度金、保養所やスポーツ施設の利用、診療所の利用といった福利厚生制度が用意されています。

特に社員に好評なのが診療所での健康診断制度ですが、キヤノンの福利厚生制度にはこれといった特徴がないため、最低限の福利厚生が整っているという程度に考えておくと良いでしょう。

「保養所の数が少なくて利用できないことも…」

保養所が3カ所しかなく、しかも抽選制になっているため、当選しなければ利用できないというデメリットがあります。また、当選したとしても、社員本人と扶養家族のみが対象となっているため、友人との利用は不可となっています。

また、社宅や住宅手当がないため、福利厚生制度はあまり期待しないほうがいいという意見もあります。

制度について

「無料のセミナーや研修制度あり」

キヤノンの各部署には、職能別の社員教育プログラムが用意されているようです。また、無料のセミナーや研修制度も用意されていますので、スキルアップを望む方にとっては恵まれた環境だといえるでしょう。

社内の風通しは非常に良く、研修などで不明な点があれば、先輩や上司に気軽に質問できるようです。

「外部研修を取り入れてほしい」

研修が社内完結の傾向にあるため、外部研修を取り入れてほしいという声が挙がっています。

また、海外の技術者から伝授してもらった技術を取り入れる組織体制が確立されていないという声も挙がっていますので、この部分については今後の改善の余地ありといったところでしょう。

将来性

「新規事業への投資に積極的、企業の成長には期待が持てる」

M&Aなどのビジネス拡大のために積極的に投資を行う企業の姿勢に、企業としての成長を見込めるのではないか?という意見が出ています。

また、若手社員であっても能力次第でチームを率いていることがあるため、将来性には期待が持てるという声も挙がっています。

キヤノンでは年功序列の考え方がほとんどないため、若い年代の社員にも活躍の場が与えられ、今後の雇用はさらに安定するだろうと予想している社員もいます。

実力重視の会社のため、誰でも活躍するチャンスがあります。

「社員のモチベーションが下がるリスクもある」

M&Aだけにビジネス拡大の要素が偏っているため、急速な事業の悪化もあり得ると考えている社員がいます。

また、主力事業の見直しや人員の再配置などが、社員のモチベーションを低下させる原因になる可能性があると指摘している社員もいます。

2017年には、成果主義をモットーとした評価制度のせいで、新入社員のモチベーションが低下している可能性があるという意見を述べている社員もいます。

この部分についてはキヤノンの首脳部に任せるしかありませんので、しばらくはゆったりと構えて、動向を見守る姿勢が必要なのではないでしょうか。


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