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やりがい搾取で失望!ブラック企業の特徴と傾向をご紹介!

やりがい搾取で失望!ブラック企業の特徴と傾向をご紹介!

ハローワークや転職エージェントを通せば、ブラック企業に応募してしまう可能性は低いでしょう。

ところが、これらにブラック企業が登録されていないのかといえば、そこには確実性が存在せず、少数であってもブラック企業が登録されている可能性は否定できません。

せっかく転職した先がブラック企業だったりしたら、やる気を搾取されて精神的にも肉体的にも参ってしまうことは目に見えています。

それでは、ブラック企業にありがちな特徴と傾向についてご紹介します。

やりがい搾取のブラック企業にはこんな特徴があります


求人情報を閲覧していると、モチベーションが上がりそうなキャッチフレーズをズラズラと並べ立てている企業を見つけることがあります。
たとえば、

  1. 若い年代が活躍できる職場です
  2. 一切あなたにお任せします
  3. 夢が大きく膨らむ仕事です
  4. 20代でもやり方次第でマイホーム実現!
  5. 20代で管理職も夢ではない!

これらの言葉をキャッチフレーズとして羅列している企業は、ひとまずブラック企業の可能性が高いと心得ておきましょう。

それでは、ひとつずつ解説していきましょう。

1.若い年代が活躍できる職場です

若い年代が活躍できるということは、裏を返せば若い年代の方の定着率が悪いと捉えることができないでしょうか。

ということは、ある程度年齢を重ねた役員たちの圧力が強いと考えることもできます。

確かに、本当に若い年代の方がバリバリ活躍している企業もありますが、「若い年代が活躍」としつこく謳う企業は、ひとまず避けておいたほうが無難です。

2.すべてあなたにお任せします

危険すぎるキャッチフレーズですね。

すべてをあなたに任せるということは、慢性的な人手不足に陥っているか、1人が請け負う業務の量が多すぎる可能性が考えられます。

このようなキャッチフレーズを強調しているということは、すべてあなたに任せるのではなくて、すべてをあなたに押しつけようとしているニュアンスが強いと判断できます。

特に責任感が強い方がこのような企業に入社してしまうと、次から次へと業務を押しつけられてがんじがらめにされてしまう可能性がありますので、やはり応募は見合わせるべきでしょう。

3.夢が大きく膨らむ仕事です

夢と現実はベツモノです。

「夢がある」などのキャッチフレーズを前面に掲げている企業は、実際に入社してみたら理想ばかりを掲げる経営者が会社を牛耳っていることが少なくありません。

その上、零細企業は別として、中小以上の規模の企業であれば経営者が業務に携わる確率は低いと考えられますので、経営者による机上の空論で回っている企業だと捉えることができます。

このような企業に入社してしまうと、非現実的な売り上げ計上目標が掲げられていることがあり、あなたはただロボットとしてこき使われる可能性が大。

これではやる気搾取どころではなく、人として扱われないことも考えられます。

「夢」には十分に注意しましょう。

4.20代でもやり方次第でマイホーム実現!

完全歩合の可能性が高い企業です。

「やり方しだいで」という言葉にはある意味魔力があり、一時的には頑張ることができるでしょう。ですが、そのやる気が給料として反映されたとき、一気にやる気が搾取される可能性が広がるでしょう。

求人募集を確認する際には、必ず固定給なのか歩合給なのか、固定給+歩合給なのかという部分を見落とさないように注意しましょう。

また、固定給で本当に高収入であったとしても、過酷な労働を強いられる可能性が考えられますので、十分な注意が必要です。

5.20代で管理職も夢ではない!

一般的に、20代で管理職というのはほぼあり得ません。あるとすれば、同族企業でしょう。

そもそも、募集要項で管理職を持ち出すこと自体がナンセンスです。

出世願望が強い方、あるいは、そこそこキャリアをお持ち方ほど「管理職」という言葉に弱い傾向がありますので、このようなキャッチフレーズの企業を見つけたら、まずは応募を控えましょう。

1~5のいずれか、あるいはすべてに当てはまったとしても、それが絶対にブラック企業だと言える確証はありません。

ですが、その可能性が少しでも考えられるのであれば、ひとまず応募を見合わせるというのが賢明な選択です。

ブラック企業に捕まったと気がついたら


ブラック企業かもしれないと気付いたのであれば、とりあえず労働基準監督署に相談してみましょう。

ハローワークや転職エージェント経由で入社した企業であっても、最終的には労働基準監督署の労働基準と現在の労働状況を照合した上で、企業に対して注意喚起が行われます。

ただし、あなたが個の行動に出ると、企業からの嫌がらせや不当な残業を強いられることが考えられますので、慎重に行動しなくてはなりません。

それでも企業側に改善の姿勢が見られない場合では、証拠(タイムカード、雇用契約書、給与明細、医師の診断書など)を揃えた上で、法的手段に出るという方法があります。
近年では、残業代請求などの社内問題の解決を得意としている弁護士が多数存在していますので、最終手段として、弁護士事務所に相談する方法があるということも知っておきましょう。
ほとんどの弁護士事務所では、1回目の相談は無料で受け付けています。

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