【20代】正社員で手取り15万は少ない？20代が手取り額を上げる方法
「20代の正社員で手取り15万は少ない？」
「20代で手取りを増やす方法は？」
現在、正社員で働いている人の中には、手取りが15万円は少ないのでは？と悩んでいる人も少なくありません。
正社員で手取り15万は20代後半ならかなり低い給与水準のため、昇給の見込みがないなら転職を検討するのが得策です。
本記事では、正社員で手取り15万の額面・年収や生活レベル、手取り15万で働くデメリット、手取りを増やす方法を解説していきます。
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目次
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正社員経験がある20代～30代向け
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| 主なサポート対象者 | 全転職者に対応 | 20代、第二新卒、1～3回目の転職者 |
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正社員経験が浅い20代～30代向け
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|
| 主な年齢層 | 18～35歳 | 18～35歳 |
| 主なサポート対象者 | 第二新卒、既卒、女性もOK | 中退者、フリーター、ニート |
| 支援実績 | 経験が浅い若年層を積極支援 | 入社後の定着率92.2％ |
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正社員で手取り15万の額面・年収
20代正社員で手取り15万は少ない？
20代正社員の手取り平均ってどれくらいなのかな？
国税庁の「民間給与実態統計調査(令和元年分)」によると、20代の男女別の平均年収は以下の通り。※1
| 年代 | 20代前半 | 20代後半 |
|---|---|---|
| 男性 | 278万円 | 403万円 |
| 女性 | 248万円 | 328万円 |
企業によってボーナスの支給額は異なりますが、一般的に基本給の1～2ヶ月分を夏と冬の年2回で支給されます。
額面月給を18万円とすると、手取り15万円の年収は以下の通りです。
額面月給18万円×12カ月＋18万円×2＝年収234万円
額面月給18万円×12カ月＋36万円×2＝年収288万円
24歳までなら手取り15万円は平均ですが、20代後半になると手取り15万円はかなり低い給与水準だと言えます。
手取り15万円は、貯金ができない年収200万円以下の『ワーキングプア』と呼ばれる水準ギリギリなの。
手取り額と額面の違いは？
額面とは、基本給に各種手当を加算した企業から支給される全ての給与(総支給額)です。
一方で手取り額は、額面(総支給額)から所得税や社会保険料が差し引かれた後に手元に残るお金を指します。
月給：基本給に役職手当や住宅手当など、毎月固定で支払われる手当を足した月単位の賃金。
年収：月によって変動がある時間外手当や賞与などを足した年間で支払われる賃金の合計額。
月収：年収を12カ月で割った金額。
手取り15万円の額面は18万～20万円
一般的に手取り額は額面の約75～85％になるので、額面月給から約85％と計算した時の手取り額は以下の通りです。
| 額面月給(総支給額) | 手取り額(85％計算) |
|---|---|
| 17万円 | 14.45万円 |
| 18万円 | 15.3万円 |
| 19万円 | 16.15万円 |
| 20万円 | 17万円 |
| 21万円 | 17.85万円 |
自分の適正年収・手取り額を把握しよう
正社員で手取り15万円以上の仕事へ転職したいなら、まずは、自分の市場価値を把握するのが重要です。
自分の現在のスキルや強みを知ってから転職活動を進めれば、求人とのミスマッチが回避でき、転職成功率が格段にアップします。
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手取り15万円でも続けた方が良い仕事
いくら正社員でも手取りが15万円だと、色々デメリットがあるんだね…。
正社員でも手取り15万で働くデメリットは多いけど、中には続けた方が良い仕事もあるわ。
キャリアアップが可能な仕事
現在の職場で手取りが15万円でも、手に職をつけられるエンジニアや料理人、看護師なら今後収入アップ・キャリアアップが可能です。
職種にもよりますが、3～5年は同じ職場で働き続ければ、転職する際にも経験者として評価してもらえます。
自分に合わない職場でも、いじめやパワハラなどがないなら、将来のキャリアのために最低でも1年は転職しない方が良いでしょう。
自分が納得できる仕事
正社員で手取りが低くても、趣味を仕事にしている人や仕事にやりがいを感じている人も少なくありません。
自分が納得できる仕事や明確なキャリアプランがあり、収入を重視しないなら無理に転職する必要はないでしょう。
昇給・昇進の見込みがある仕事
現在の手取り15万円でも、毎年昇給できる見込みがある・昇給の上がり幅が大きい仕事なら、転職しない方が得策です。
また、比較的年齢が若い管理職がいる・昇進が期待できる職場なら、昇進を目指して働き続けるのも検討すべきでしょう。
正社員で手取り15万円以上を稼ぐ方法
20代のうちは手取り15万円でもいいけど、将来を考えて手取りを増やす方法ってないのかな？
時間はかかるけど手取りを増やす方法がいくつかあるわ。自分に合ったやり方を実践してみましょ♪
昇給・昇進で手取り15万以上を目指す
現在の職場で手取り15万以上を得たいなら、勤務先の評価基準を把握し、結果を出して昇給・昇進を目指しましょう。
ただ、昇給・昇進のチャンスは年に1～2回の企業がほとんどのため、今すぐに手取り15万円以上を目指したい人には向いていません。
資格取得で手取り15万円以上を目指す
職種や業種によりますが、業務に必要な資格を取得すると『資格手当』が支給される企業もあります。
現在の職場で、給与を上げられる資格があるなら取得しておくのが得策です。
副業で手取り15万円以上を目指す
手取り15万円以上の収入を得たいなら、副業を始めるのも一つの方法です。
ただ、正社員として勤めている場合は副業が禁じられている企業も少なくありません。
副業を始めるなら、スケジュール管理や体調管理を徹底し、会社の規則に従って本業に支障のない範囲にしましょう。
転職して手取り15万円以上を目指す
現在の職場で収入アップが見込めない・昇給に期待できないなら、手取り15万円以上を目指せる企業への転職も検討しましょう。
ただ、給与だけで転職先を決めてしまうと、サービス残業や休日出勤を強制するブラック企業に入社してしまう可能性も。
額面給与額だけではなく、仕事や社内の環境に対する自身の適性を見極めて転職先を選ぶのが重要です。
手取り15万円以上に転職するポイント
最後に転職活動を効率的に進めるためのポイントを確認しておきましょ♡
同業種なら手取りアップ転職が有利
手取り15万円以上の仕事に転職するなら、今までの経験を活かせる同業種を選ぶのが得策。
同業種への転職なら、経験者として扱われるので、選考が有利になるだけでなく、今より良い待遇で採用されるケースもあります。
未経験の職種なら長期的な目線が必要
未経験の職種へ転職すると、一時的に手取りが減る場合もありますが、業界や会社によって将来的に高収入が狙える可能性も。
平均年収が高い業種や成果・評価次第で手取り15万円を目指せる会社を選ぶなど、長期的な目線で手取りが増えるか確認するのが重要です。
未経験の職種へ転職をする際は、改めて自分の強みを整理・的確に把握しておきましょう。
正確な自己分析ができていれば、自己PRや志望動機にも説得力が生まれ、納得感のあるアピールができるようになります。
いきなり自己分析って言われても、どうすればいいのか分からないよ！？
【グッドポイント診断】
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将来性がある企業・業界を選ぶ
手取り15万円以上を目指すなら、経営が安定している企業・業界を選ぶのが得策です。
社会的なニーズが高い、社会情勢に合わせて働き方を変えられる・持続性がある業界なら、安定して長く働けるでしょう。
転職エージェントを活用する
正社員で手取り15万円以上を得るために転職するなら、転職エージェントの利用が効率的。
転職エージェントでは、最適な求人紹介や応募書類の添削や面接対策、企業との給与や雇用条件などの交渉も代行してくれます。
在職中で忙しい人やより好条件で転職を成功させたい人は利用してみましょう。
リクルートエージェント
【公式サイト】https://www.r-agent.com/
リクルートエージェントは、求人数・転職成功実績No.1の業界最大手の転職エージェント。
様々な業界・職種への転職に幅広く対応しているので、希望条件に合う求人を紹介してもらえます。
細かな書類添削や企業毎の面接対策などサポートが充実しているため、在職中で忙しい人でもスムーズに正社員への転職が実現するでしょう。
マイナビエージェント
【公式サイト】https://mynavi-agent.jp/
マイナビエージェントは、転職初心者の20代から経験豊富な30代まで幅広い層に対応できる転職エージェントです。
IT業界・中小企業への転職支援が得意で、優良企業の独占求人を多数保有しています。
各職種の転職事情を熟知した手厚いサポートに定評があるため、転職初心者や正社員への転職を目指す人に向いているでしょう。
DYM就職
【公式サイト】https://www.dshu.jp/
DYM就職は、経歴に自信がない若年層向けの転職エージェントです。
厳選した優良企業の中から社会人経験が浅い人でも採用されやすい、人柄や熱意重視の求人を紹介してくれます。
入社後まで手厚いサポートを受けられるため、経歴に自信がないなら登録しておいて損はありません。
就職カレッジ
【公式サイト】https://www.jaic-college.jp/
就職カレッジは、2万人以上の転職支援実績を誇る、経歴やスキルに自信がない20代～30代向けの転職エージェントです。
就職カレッジは優良企業の正社員求人をメインに取り扱っており、就職成功率は80％以上。
就職成功率だけでなく、入社後の定着率も高いため、長く働ける企業へ転職したい人は登録してみましょう。
内定率80%超えのハタラクティブ
【公式サイト】https://hataractive.jp/
ハタラクティブは経験の浅い20代に特化した転職エージェントです。
ハタラクティブでは徹底したマンツーマンサポートが受けられるので、最短2週間で内定獲得・内定率80.4%と業界最高レベル。
保有する求人の80%以上が正社員未経験でOKなので、社会人経験が浅く、経歴に自信がない人は登録して損はないでしょう。
正社員が額面から引かれる税金の種類
一般的な会社員が、額面から毎月控除される社会保険料や税金は主に以下の通りです。
社会保険料(健康保険/厚生年金保険/雇用保険)/住民税/所得税/介護保険(40歳以上)
〇健康保険
健康保険は、従業員や家族がけが・病気をした際の手当に充てられる保険料です。
平均の月給に対して、都道府県別で等級が定められており、企業と従業員で折半します。
〇厚生年金保険
厚生年金保険は、会社などに勤務している人が加入する年金です。※2
標準報酬月額に応じて、等級が決まっており、等級ごとに控除される金額が変動します。
〇住民税
住民税は前年の所得に応じて課税されます。
前年の年収が234万円(月給18万ボーナス年2回×1カ月分)なら、住民税は約8万円程度です。
〇所得税
所得税は、その年の所得の全てに対して課税され、毎月見込み金額が差し引かれます。
〇雇用保険
雇用保険は、失業に備えるための税金で、保険料率は支給額に対して0.9％、従業員の負担は0.3％です。
〇介護保険(40歳以上)
介護保険は、40歳以上の従業員に加入が義務づけられています。
将来的に要介護・要支援認定を受け介護サービスを利用した際に、負担額が1割または2割になる介護保険制度の利用が可能です。
毎月こんなに色々なものが控除されているんだね…！
税額は住んでいる地域や収入によって変わるけど、大体2～3割は月給から引かれちゃうわ。
手取り15万円の20代正社員の生活費目安
一般的に手取り額に対して、生活費の割合は以下の通りと言われています。
| 出費 | 金額 |
|---|---|
| 家賃 | 約4.5万円 |
| 水道光熱費 | 約1万円 |
| 食費 | 約2.7万円 |
| 携帯代含む通信費 | 約5千円(格安SIM) |
| 娯楽費 | 約2万円 |
| 交通費・雑費 | 約1.3万円 |
| 貯金 | 約3万円 |
都心で3.7～4.5万円の物件を探すには、妥協しなければならない部分も多いため、郊外や隣県まで視野を広げるのが得策です。
状況によって適正な生活費は変わりますが、毎月一定額を貯金するように心がけ、急な出費に対応できるようにしておく必要があります。
自由に使えるお金は少ないですが、食費や通信費を節約すれば、手取り15万円の20代正社員でも一人暮らしできるでしょう。
女性は男性より費用がかさむ
女性は男性よりも月々の美容費や被服費等がかさむだけでなく、一人暮らしなら借りる部屋のセキュリティも重要になります。
手取り15万でも生活できますが、物件の条件次第では家賃目安を超えてしまうため、日々の節約は欠かせないでしょう。
正社員手取り15万で働くデメリット
手取り15万円は貯金ができない
正社員で手取り15万円でも1人暮らしできますが、日々の節約は必須で貯金する余裕がないケースも。
また、20代は友人や同僚との付き合い、結婚式などでの支出も増えるため、貯蓄がないと生活が苦しくなってしまいます。
独身で実家暮らし、1人暮らしのうちは問題なくても、将来的に結婚を考えているなら、副業や転職で手取りを増やすのが得策でしょう。
手取り15万円は日々の支出に追われる
正社員でも手取り15万円の1人暮らしは、ぎりぎり生活できる給与水準です。
1人暮らしだと住宅の更新手数料や火災保険料などで、日々の生活費以外にも様々な支出が発生します。
計画的に貯金しておかないと、キャッシングやカードローンなどで借金し、毎月返済に追われてしまうケースも少なくありません。
手取り15万円は結婚が難しい
正社員で手取り15万円でも結婚は出来ますが、共働きでないと生活の維持は厳しいです。
ただ共働きであっても、日々生活していく分には問題はありませんが、冠婚葬祭や急病などの急な出費で生活が厳しくなる可能性も。
急な出費が発生しても対応できるように、毎月の貯金は必須ですが、今後を見据えて手取りを増やすのが得策でしょう。
20代後半で手取り15万円なら転職を検討
正社員で手取り15万円は、20代後半の平均年収をかなり下回っており、１人暮らしするには日々節約しなければなりません。
20代後半の正社員でも現在の職場で昇給/昇進が見込めないなら、なるべく早く額面月給が高い仕事に転職するのが得策。
将来性がある企業や業界へ転職したり、転職エージェントなどを上手く活用して、手取りがアップする正社員転職を成功させましょう。
(※1 出典：民間給与実態統計調査(令和元年分)/国税庁)
(※2 引用：いっしょに検証！ 公的年金～財政検証結果から読み解く年金の将来～/厚生労働省))
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